UiPath、自動化プロフェッショナルの実態を調査 2024年はAIと自動化の統合に積極的に取り組む年と判明

エンタープライズ自動化・AIソフトウェアのリーディングカンパニー UiPath株式会社（本社：東京都千代田区、カントリーマネージャー：南 哲夫、以下「UiPath」）は、職場における自動化の現状、未来、認識についての年次調査レポート「State of the Automation Professional Report（自動化プロフェッショナル実態調査レポート）」を発表しました。この調査は、2020年から開始されており、今年で5年目となります。回答者の51％が、日本を含むアジア太平洋地域からのものとなっています。

本レポートでは、世界中で自動化に携わるプロおよび研究者1,909人を調査しました。結果として、回答者の90%がAIを使用している、もしくは今後1年以内に使用を予定していると答え、2024年が自動化とAIの統合と活用が進んだ年であることを示しています。

図：自動化開発のプロセスでAIツールを使用している割合

出典：「State of the Automation Professional Report（自動化プロフェッショナル実態調査レポート）」

AIをワークフローに組み込む主な動機は生産性の向上（66%）であり、自動化のプロは、コードを書く（67%）、文書の作成（57%）、テストの実行（47%）など、さまざまな方法でAI技術を活用していることが分かりました。

組織レベルでは、回答者の大半が自動化チームの成長と成熟を感じており、61%は過去1年間に自社がソフトウェアの自動化に従事する人員の数を増やしたと答え、81%は来年には組織が自動化のプロを追加雇用するだろうと考えています。市場の成長に伴い、プロが自動化ツールを完全に把握し、メリットを最大限に活かせるようにするため、トレーニングがこれまで以上に重要になってきています。

その他、以下のような結果が明らかになりました。

• 自動化のプロは自分のキャリアに満足している：70%の回答者が、今後5年間、同業界にとどまることを考えています。86%は、どのようなキャリアを歩むとしても、現在の仕事が将来のキャリアアップに役立つと考えています。

• オートメーションの未来を信頼している：回答者の84%以上が、ソフトウェアオートメーション分野の成長を信じており、来年は組織でますます重要な役割を担うようになると考えている回答者は80％にのぼりました。

• 企業におけるオートメーションは成熟しつつある：去年（47%）と比較し、今年は60%が、組織で5年以上ソフトウェアの自動化を使用していると答えています。開発者は、経理・財務部門（67%）、IT部門（53%）、オペレーション部門（51%）をはじめとする、さまざまな部門のために自動化を開発しています。

• AIが自動化プロセスに組み込まれている：回答者の81%は、最低週に数回は自動化プロジェクトでAI製品を使用していると答えています。従業員はAI搭載ツールの使用を増やすために積極的に取り組んでおり、自動化にAIを組み込むことが難しいと考える人はわずか19%となりました。

UiPath株式会社 プロダクトマーケティング部 部長の夏目 健のコメント：

「今回の調査結果を見ると、今年はAIと自動化に関連した技術的発見や準備が昨年よりも進んでいることが分かり、この傾向は日本でも同様であると感じています。自動化のプロフェッショナルは、自動化プロジェクトにおける特化型AIや生成AIの統合によって飛躍的な進歩を遂げて多くのメリットを得ています。今後は、さらに有能なエージェント型AIワークフローも登場するでしょう。ビジネスにおける自動化とAIの組み合わせは、お互いを補完するもので、引き続き劇的に組織を改革し生産性を向上させることが考えられます。」

調査レポート「2024 UiPath State of the Automation Professional Report」の詳細は、こちら（英語）で全文をダウンロードしてご覧いただけます。

UiPath Friends Festival 2024

UiPath コミュニティでは、自動化プロフェッショナルの実態やキャリアについて、ユーザーを交えてパネルトークセッションを実施いたします。

詳細はこちら>>https://uipath-friends.doorkeeper.jp/events/177450

調査概要

UiPathでは、2024年5月から6月にかけて全世界を対象に本調査を実施しました。主にUiPathが所有するチャネルを通じて回答者を募集し、世界各地から1,909人が回答しました。

回答者の地域別内訳は、アジア太平洋日本地域51％、EMEA（欧州・中東・アフリカ）地域29％、AMER地域（アメリカ大陸全域）20％となっています。